【2026年版】ブリヂストンは配当性向50%を配当方針！買い時の株価を統計分析

※買い時について、過去10年のデータを使った統計分析から客観的に導き出しています。

配当利回りと知名度で、なんとなく投資先を決めてませんか？
その判断が将来の配当額を大きく左右します。

📉話題性で飛びつき、高値掴み。
💦含み損に耐えきれず損切り。
⬇️そして減配…。
私も同じ失敗を繰り返しました。雰囲気で企業を選び、リスクを見ていなかった原因です。

今では「企業分析・買い時分析・競合比較」を徹底し、保有47銘柄中、46銘柄が含み益です。含み益の合計は870万円（2026年2月時点）。

この記事では、再現性ある配当株投資の判断軸を示します。

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最後まで読むことで、次のことがわかります。

• 配当金も株価も成長する優良企業の見極め方
• ブリヂストンの投資判断と買い時
• 競合と比較したブリヂストンの特徴

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ブリヂストンは、世界トップクラスのタイヤメーカーです。「配当性向50%を目安に、安定的かつ継続的な増配を目指す」株主還元姿勢を示しています。

▼ブリヂストンの企業分析

項目	評価	内容
業種	景気敏感	ゴム製品 (タイヤ)
売上高	緩やかに増加	競合トップ 4兆4,294億円
EPS	横ばい	256.4円 20年に赤字
ROE	8.85%	長期で8%維持 不況時に減少
PBR	1.16倍	長期的に横ばい
自己資本比率	63.7%	盤石な財務基盤
配当金	減配あり	2020年に減配 増配率5.9%
配当性向	46.7%	配当方針に沿った数値
配当方針	方針あり	配当性向50%を目安に増配

▼ブリヂストンの買い時分析

▼ブリヂストンの競合比較

項目	ブリヂストン	TOYO TIRE	横浜ゴム
概要	5108 プライム	5105 プライム	5101 プライム
売上高	緩やかに増加	長期的に右肩上がり	直近急成長
EPS	横ばい	右肩上がりで成長	右肩上がりで成長
ROE	8.85%	12.78%	10.95%
PBR	1.16倍	1.11倍	0.92倍
自己資本比率	63.7%	69.4%	51.6%
配当金	20年に減配	減配なし 5期連続増配	減配なし 5期連続増配
配当性向	46.7%	31.5%	20.0%
配当方針	配当性向50%	DOE4.5% 累進配当 配当性向30%	配当性向20% 26年から30%

🎙【忙しい方向け】AIによる記事要約ラジオ🎧

ブリヂストンの企業分析

企業分析からブリヂストンが「配当金も株価も成長する優良企業」か見極めます。

企業分析で行う足切り条件や分析の項目など、詳細はこちらで解説しています。

配当株投資におけるゴム製品セクターの特徴

ゴム製品セクターは、タイヤなどのゴム関連製品の製造・販売を行う業種です。

自動車産業と密接な関係のため、「世界の自動車需要」や「原油や天然ゴムといった原材料価格」の影響を受けやすい特徴があります。

ゴム製品セクターの足切り条件

銘柄スカウターの10年スクリーニング機能を使用して、優良企業候補の絞り込みを行います。

私が設けている足切り条件で、ゴム業界14社→ゴム業界(タイヤ)の3社へ絞り込みました。

ブリヂストンは絞り込んだ中の1社であり、足切り条件の全5項目で合格しています。

▼足切り条件でのブリヂストンの評価

項目	合格基準	ブリヂストン
収益性	ROE 8%以上	8.85%
財務健全性	自己資本比率 20%以上	63.7%
配当金の持続性	配当性向 50%以下	46.7%
最低限のリターン	配当利回り 2%以上	3.75%
成長性	売上高成長率 0%以上	1.6%

(2026年4月)

ブリヂストンの特徴

ブリヂストンは世界最大級のタイヤメーカーとして、グローバルに事業を展開しています。

独自の技術力を活かしたプレミアムタイヤが主力であり、高付加価値商品による安定した収益基盤が特徴です。

配当株投資の観点から見た3つの強みを紹介します。

売上高○：緩やかに上昇、成長力に課題

🔰売上高とは？【ここをタップ👆】

売上高は、企業の成長性を示す指標であり、事業投資および配当金の源泉です。株価および配当金の成長性を判断する上で、安定した売上の成長が重要。

• ◎：長期で連続した綺麗な右肩上がり
• ○：長期で右肩上がり
• ×：成長していないor減少傾向

• 売上高 4兆4,294億円(2025年12月)
• 長期的では緩やかに右肩上がり
• リーマンショックやコロナショック時に減少

世界でもトップクラスの売上高を誇っています。売上高の推移は長期的に見て緩やかに上昇。

10年の売上高成長率は1.6%と、大手企業がゆえに爆発的な成長力ありません。

EPS○：横ばい推移、成長力に課題

🔰EPSとは？【ここをタップ👆】

EPS=純利益÷発行済み株式数
1株あたりの利益を示す指標。
企業の使命は、EPSを成長させることです。事業投資などで純利益が下がると、一時的にEPSも下がります。EPSの成長は増配期待につながるため、長期での増加傾向が重要。

• ◎：一時的な上下があっても増加傾向
• ○：横ばいで推移
• ×：減少傾向

• EPS 256.4円(2025年12月)
• EPSは長期的に横ばいで推移
• 2020年はコロナショックで赤字転落

EPSは、ほぼ横ばいに推移しています。
配当方針では配当性向を目安に据えているため、増配するにはEPSの成長が不可欠です。

ROE△：8.9%で日本企業の平均水準

🔰ROEとは？【ここをタップ👆】

ROE=純利益÷自己資本×100
自己資本をいかに効率的に使って利益を出しているかを示す指標。
ROEが高いほど「収益性」の高い企業と言え、日本企業のROEは平均的に8〜9%程度となります。一方、自己資本が少ない(=借金過多)ため、ROEが競合よりも高い場合に注意。

• ◎：12%以上
• ○：10%以上
• △：8%以上
• ×：8%未満

• ROE 8.85%(2025年12月)
• 長期的に基準の8%を超える水準
• リーマンショックやコロナショック時に大きく減少

8%の基準はクリアしていますが、競合と比較すると劣っています。

• ブリヂストン：8.85%
• TOYO TIRE：12.78%
• 横浜ゴム：10.95%

PBR○：0.9〜1.5倍の間を横ばい

🔰PBRとは？【ここをタップ👆】

PBR=株価÷1株あたりの純資産
企業の保有する純資産に対して、株価の割安さを示す指標。
PBR1倍以下は、企業の純資産に対して企業価値が低い状態(例：1万円の入った財布が、1万円以下で売られている状態)。PBRが高い場合でも、企業評価として問題はない。
東証はPBR1倍以下の企業に改善策を要請している(日本経済新聞)。そのため、1倍以下の企業は、企業価値を上げるために増配や自社株買いが期待できます。

• ◎：1倍以下
• ○：１〜1.3倍
• △：1.3倍より上

• PBR 1.16倍(2025年12月)
• 長期的に横ばい
• 0.9〜1.5倍の間を推移

5年間は変わらず、横ばいで推移しています。タイミングによっては1倍を下回っている時もあり、還元強化への期待を持てます。

自己資本比率◎：63.7%で盤石な財務基盤

🔰自己資本比率とは？【ここをタップ👆】

自己資本比率=純資産÷総資産×100
企業の「財務健全性」を示す指標。
自己資本比率が高いほど借金が少なく倒産リスクが低いため、不況時でも配当を維持しやすい安定性があります。大規模な事業投資により一時的に借金が多くなることがあるため、傾向も合わせて確認することが重要。

• ◎：60%以上
• ○：30%以上
• △：20%以上
• ×：20%未満

• 自己資本比率 63.7%(2025年12月)
• 長期にわたり60%前後を維持
• 2020年はコロナショックで減少するが、50%を死守

非常に高い財務健全性を示し、長期にわたり60%台を維持しています。景気敏感セクターの中では、長期保有に適した安心感のある水準です。

配当金×：2020年に減配あり

🔰配当金とは？【ここをタップ👆】

配当金は、配当株投資における最終目標。
長期で安定的に成長している企業を厳選。原則、過去に減配や無配転落をしていない企業を選びます。ただし、世界的な経済ショック(コロナショックなど)により、短年のみ減配している企業は、よく分析して判断します。

• ◎：安定的、連続的な増配傾向
• ○：断続的に長期で増配傾向
• ×：減配or無配実績がある

• 配当金 115円(2025年12月)
• 長期的に右肩がり、10年で約1.8倍に成長
• 2020年にコロナの影響で25円の減配

大きなマイナスポイントとして、2020年の減配実績があります。
ただし、減配は単年のみであり、翌年以降は増配を再開している点は高く評価。

継続的な増配の結果、配当金は10年で1.8倍に成長しています。

🔍10年平均増配率(CAGR)の計算

▼CAGRの計算式
5.9%＝(115円÷65円)^(1÷10年)−1

増配率の計算とポートフォリオの運用について、こちらで解説。

競合3社で増配率を比較すると、ブリヂストンが最も低い結果となりました。

• ブリヂストン：増配率5.9%
• TOYO TIRE：増配率11.2%
• 横浜ゴム：増配率9.9%

配当性向○：46.7%で増配余力あり

🔰配当性向とは？【ここをタップ👆】

配当性向=配当金の支払い総額÷純利益×100
配当金の継続可能性を示す指標。
減配することなく継続が可能か、増配する余力が残っているかを判断します。配当性向100%で利益の全てを配当金に当てている状態、100%以上で借金or貯金から支払っている状態です。

• ◎：30%以下
• ○：50%未満
• ×：50%以上

• 配当性向 46.7%(2025年12月)
• 長期的には40%前後で推移
• 2020年減配時の配当性向は非開示

配当性向46.7%は、方針の50%に対してまだ余裕のある水準です。EPSが成長すれば、同じ配当性向水準で増配が実現します。

配当方針○：配当性向50%を目安

🔰配当方針とは？【ここをタップ👆】

企業と株主の約束であり、企業の還元姿勢を確認します。IR資料をチェックし、意味のある配当方針を掲げていることが重要です。配当金の維持や成長に関連した方針を評価し、「安定的な配当を継続する」といったお気持ち表明の方針は評価しません。

• ◎：累進配当制度やDOE制度など
• ○：配当性向を目標にしている
• ×：明確な配当方針がない

配当性向50%を目安(2025年2月決算説明資料)

具体的な数値を掲げている点が評価できます。「安定且つ継続的な配当額の向上に努める」とありますが、2020年に減配の実績があります。

ブリヂストンの投資判断

企業分析を確認【ここをタップ👆】

項目	評価	内容
業種	景気敏感	ゴム製品 (タイヤ)
売上高	緩やかに増加	競合トップ 4兆4,294億円
EPS	横ばい	256.4円 20年に赤字
ROE	8.85%	長期で8%を維持 不況時に減少
PBR	1.16倍	長期的に横ばい
自己資本比率	63.7%	盤石な財務基盤
配当金	減配あり	2020年に減配 10年増配率5.9%
配当性向	46.7%	配当方針に沿った数値
配当方針	方針あり	配当性向50%を目安に増配

企業分析の結論として、ブリヂストンは「優良企業」です。

世界トップクラスのタイヤメーカーとして、プレミアム領域で強固な収益基盤を持っています。

自己資本比率63.7%の盤石な財務基盤です。世界的なブランド力と安定感は、配当株投資の対象として一定の魅力があります。

財務の安定感はある一方、成長力には課題があります。

景気敏感セクターのため、世界的な不況時には業績が悪化するリスクがあります。実際に2020年のコロナショックでは25円の減配に至りました。

優良企業を見つける企業分析は、【銘柄スカウター】で効率的になります。銘柄スカウターの使い方は、下記の記事で解説しています。
【オススメ】使うだけで100万得する！マネックス証券の銘柄スカウター使い方10選

ブリヂストンの買い時分析

高値掴みを避けるため、過去の配当利回りからブリヂストンの買い時を見極めます。

買い時の分析

10年間の配当利回りをPythonで分析し、「買い時で購入できる日は過去に何日あったか？」を統計的に評価します。

暴落時の分析

暴落時における株価の最安値から、市場がパニックに陥っているときの「最大配当利回り」を確認します。

銘柄スカウターを使った買い時分析と暴落時の分析について、詳細をこちらで解説しています。

配当利回り3.5%が買い時

10年間で営業日は2,463日ありました。配当利回りの中央値は3.3%です。
ヒストグラムと配当利回りの山谷から、投資家が意識している配当利回りに「4.1%、3.5%、2.9%」に設定しました。「設定した配当利回りで購入できた日は、過去に何日あったか？」を確認して買い時を判断します。

配当利回り 4.1%　×

購入できた日数：226日
10年間(2,463日)で、9%の営業日数
→9%しかないタイミングを待つのは機会損失

配当利回り 3.5%　○

購入できた日数：892日
10年間(2,463日)で、36%の営業日数
→買い時と判断

配当利回り 2.9%　×

購入できた日数：1,906日
10年間(2,463日)で、77%の営業日数
→77%もあるタイミングは高値掴み

最大で配当利回り5.6%まで暴落

暴落時につけた株価の最安値から、最大利回りを計算します。暴落の基準として、サーキットブレーカーが発動したときの最大利回りを確認します。

新型コロナウイルスによるショック

最大利回り：5.6%(2020年3月)

日銀の金融政策変更によるショック

最大利回り：4.0%(2024年8月)

米国のトランプ関税によるショック

最大利回り：4.1%(2025年4月)

買い時の株価は3,571円

分析した配当利回りから、ブリヂストンにおける購入タイミングの株価を計算します。2025年度の予定配当金1株あたり125円を使用します。

コロナショックと同等の暴落がきた時には最大2,232円まで下がる覚悟を持ち、買い時の株価3,571円まで下落したときに購入します。

⚠️現在(2026年4月)、買い時の利回り3.5%以上(株価3,571円以下)を推移しています。今が買い時なのか、1年間の株価を調べました(こちら)。

ブリヂストンの競合比較

ブリヂストンの競合として、TOYO TIREおよび横浜ゴムを比較し、配当株投資の観点から3社の特徴を整理します。

競合比較を確認【ここをタップ】

項目	ブリヂストン	TOYO TIRE	横浜ゴム
概要	5108 プライム	5105 プライム	5101 プライム
売上高	緩やかに増加	長期的に右肩上がり	直近急成長
EPS	横ばい	右肩上がりで成長	右肩上がりで成長
ROE	8.85%	12.78%	10.95%
PBR	1.16倍	1.11倍	0.92倍
自己資本比率	63.7%	69.4%	51.6%
配当金	20年に減配	減配なし 5期連続増配	減配なし 5期連続増配
配当性向	46.7%	31.5%	20.0%
配当方針	配当性向50%	DOE4.5% 累進配当 配当性向30%	配当性向20% 26年から30%

TOYO TIREはSUV・トラック向けの大型タイヤに強みを持っています。北米市場で高く評価されており、売上高の過去最高を更新中。DOE4.5%・累進配当・配当性向30%と優秀な方針のもと、減配実績がない点は大きな安心材料です。

横浜ゴムは6期連続増収増益で過去最高を更新中の成長企業です。成長投資と株主還元のバランスを重視し、着実な増配を継続しています。2026年に配当方針を強化しており、還元意欲の高い企業です。

その中で配当株投資の観点から3社を比較すると、それぞれの特徴が鮮明に見えてきます。

ブリヂストン

世界最大級のタイヤメーカーとして圧倒的な売上規模を誇ります。配当性向50%という高い還元方針が魅力です。
一方で、成長性に欠け、2020年にはコロナ禍で減配実績がある点は注意が必要。
安定した大型株として配当収入を得たい投資家向けです。

TOYO TIRE

ROE12.78%と3社中で最も高い収益性を持ち、自己資本比率69.4%の盤石な財務基盤があります。
減配実績がなく、5期連続増配中という実績は配当株投資家にとって大きな安心材料です。
成長性と安定性のバランスが取れた銘柄と言えます。

横浜ゴム

6期連続増収増益で最も高い成長性を示しています。配当性向は20%と低く、増配の余力を感じる中、2026年から方針の配当性向を30%に引き上げています。
成長性を重視しつつ、還元強化の恩恵も得たい投資家向けです。

よくある質問

Q1.配当金はいつ振り込まれる？(権利確定日はいつ？)

A. 「権利確定日は6月末日と12月末日」となっており、その3ヶ月後の「9月と翌年3月に入金」となります。
配当金を受け取るには、権利確定日の2営業日前に株を保有する必要があります。

Q2.今の株価は、買い時ですか？

A. 過去の統計から「配当利回り3.5%以上、株価3,571円以下」がひとつ目安です。
直近の1年で、3,571円を下回る日数が217日、割合で88.6%ありました。

ブリヂストンの投資判断まとめ

今回の分析をまとめます。

【📝投資判断】
ブリヂストンは「優良企業」です。
世界トップクラスのタイヤメーカーとして、ブランド力と安定感が強みです。一方で、成長性が低い点が課題であり、減配実績があるため、リスクとして認識しておく必要があります。

【⏳買い時】
配当利回り3.5%以上（株価3,571円以下）が目安です。
過去10年間で892日、36%の割合でタイミングがある水準です。

【👍魅力的なポイント】

• 世界トップクラスのブランド力と収益基盤
• 自己資本比率63.7%の盤石な財務健全性
• 配当性向50%を目安とする明確な株主還元方針

【⚠️注意すべきポイント】

• 売上高やEPSの成長力が低い
• 2020年にコロナショックで25円の減配実績あり
• 景気敏感セクターのため、不況時の業績悪化リスク

今回のような詳細な企業分析は、難しく感じるかもしれません。しかし、適切なツールを使えば、誰でもスマホ1台10分で優良企業を見つけ出すことができます。

次の優良企業を見つけるのは、あなた自身です。

⚠️当サイトは、情報提供が目的であり特定銘柄を推奨しておりません。投資判断は、自己責任でお願いします。

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